おつかれっすー！ジュンキです！
『今の話題から未来を予測』をテーマに発信していきます。
先日、こんなツイートをしました。
未婚の人は増えていきますが、付き合いが長くてもあえて籍を入れない人も増えています。
特に、日本は少子高齢化が止まらないので、その解決策として富裕層による一夫多妻制に近い形が当たり前の時代になると予想できます。https://t.co/ml0RHttzAt— ジュンキ/今の話題から未来を予測 (@junkiumino) December 15, 2019
このツイートを深掘りしていきます。
未婚率は増加し続け、富裕層による一夫多妻制が当たり前になる
結婚をして籍を入れるという動きが当たり前ではなくなる時代になります。
理由はさまざまですが、一緒に生活をしているパートナーがいてもあえて籍を入れないという人が増えています。
そこで、少子高齢化の解決策として
富裕層による一夫多妻が当たり前になる
なんて未来がやってくるのではないかと予想しています。
未婚率の推移
まず、現在の未婚率を見てみましょう
引用：内閣府
今回の場合、このグラフでは25〜29歳の推移が重要です。
未婚率が年々増えているのがわかります。
この動きは次の世代でも変わることなく、むしろさらに増加していくと予想できます。
出生率について
次は、出生率のグラフを見てみましょう。
その前に、出生率と合計特殊出生率について簡単に説明しておきます。
出生率とは
年齢や性別の区別をしていない、人口1000人あたりの出生数のことです。
根本的な人口の増減が分かりやすく数値化されたものです。
合計特殊出生率とは
15〜49歳のひとりの女性が産む子供の数のことです。
対象を絞り込んでいることから正確性の高い数値とされており、時代や地域ごとの出生率を比較するときにこの指標を活用します。
出生率の推移
引用：内閣府
このグラフから、合計特殊出生率は微増傾向にあることがわかり、少子高齢化を解消に向かう良い傾向だという見方ができます。
しかし、増加傾向とはいえ根本的には人口が減り続けています。
となると、合計特殊出生率が微増しているのは子供を持つ意欲が増加しているのではなく、人口という母数が減っているだけなのです。
このままでは少子高齢化が止まることなく人口減少が続き、労働力が減り、日本の破綻とまではいかずとも完全な後進国となるでしょう。
そこで、少子高齢化の解決策として、一部の富裕層による一夫多妻制が合法化されるのではないかという予想にたどり着いたのです。
無理して子供を持つ必要はない
今の日本で生活していく上で、無理に子供を持つ必要はありません。
給料がなかなか上がらない中物価や税金が上がっていくため、多くの家庭ではお金に余裕がありません。
子供を持つことで生活が豊かになり、子供がいるからこそ得られることも多いでしょう。
加えて、子供を持つこと自体が国力を上げることにつながり、国に貢献することにもなります。
だからといって、無理して子供を持つ必要はありません。
子供を持てる状態にあるか
子を持つには、それ相応の覚悟と努力が必要になります。
- 環境
- お金
- 時間
そのどれかが欠けるだけで生活が不安定になります。
しかし、限度を超えるような出来事が起きてしまった場合、生活は破綻してしまいます。
子供を持つために必要な年収
子供を持つために必要な年収についてなにかデータがないかと探してみたところ、興味深いデータが見つかりました。
引用：REPOLOG
ここに書かれているデータの結果では、
という結論になっていました。
引用：DODA
DODA調べによると、これをクリアできる３０歳男性は約１０％ほどで、ほとんどの場合共働きが必須となります。
当然、都市部か地方かなど環境によって様々ですが、それでも結構な収入が必要になります。
ちなみに、退職金や年金など理想的な状況での計算なので、実際はさらに多くのお金が必要となります。
無理に子供を持った場合
先ほどの世帯年収水準以下で子供を持った場合、さまざまな面で苦労することになります。
- 子供の面倒を見れる環境が用意できない
- 子供の大学費用を出せない
- 極端な節約生活を強いられる
- 住む場所が限られる
などなど、金額次第でどんどん厳しい環境になっていきます。
収入を上げることができる能力があれば問題ありませんが、そうでない人がほとんどでしょう。
となれば、支出をいかに減らすかがカギとなります。
実家のサポートが得られるか
支出を減らすための選択肢はいくつかあるのですが、一番いいのは実家のサポートを得ることです。
実家に住むということはプライベートを制限することになるのですが、それ以上のメリットが見込めます。
- 家賃
- 食費
- 水道光熱費
- 通信費
など、どういう条件で実家に住めるかによりますが、数万の支出を減らすことができます。
加えて、親が子供の面倒を見てくれるという環境も大きいです。
夫婦の片方が専業主婦であれば問題ありませんが、親が面倒を見てくれるとなれば共働きが可能です。
つまり、収入を大きく上げる機会が得られるということになるので、下手な節約より圧倒的に余裕ができます。
実家のサポートが得られない場合
実家のサポートが得られなくても子供を持ちたいという人は、色々な制限をしなければなりません。
- 子供の人数を２人から１人に
- ベビーシッターを雇って共働き
- 奨学金制度を活用する
などなど、やり方はさまざまです。
子供の人数を２人から１人に
例えば子供２人は無理でも１人なら大丈夫という場合もあります。
先ほどの世帯年収６５０万というのも、子供が２人の場合です。
子供１人であれば、世帯年収５５０万ほどで大丈夫です。
それでも高いという人も多いでしょう。
ベビーシッターを雇って共働き
子供が幼稚園に入るまでは、誰かが常に子供の面倒を見ていないといけません。
となれば、ベビーシッターを雇うのも一つの手です。
逆に、同じような悩みを持つ人のベビーシッターを請け負うというのもいいですね。
奨学金制度を活用する
正直これに関しては最終手段という感じなのでおすすめはしませんが、子育て費用を先延ばしにすることができます。
返済不要であれば全く問題ありませんが、基本は返済する必要があります。
となれば、単に借金であるため問題の先送りにしかなりません。
ただし、奨学金は利子が限りなく少ない借金のため、うまく使うことが大切です。
それ以外の方法
ここに紹介した以外にもいくつか方法があります。
しかし、子供に制限をさせてしまう生活になるようであれば、子供を持つことを諦めるという選択も必要です。
子供を持つ前に
- 収入を上げる
- 貯金を増やす
この２点に注力しておくことで、子育て中の生活の不安や苦労がぐっと減り余裕が生まれます。
その余裕がいろいろな選択肢を生み、結果として子育てにも良い影響となるのです。
子供を持つ条件
もう一度おさらいします。
子供を無理に持つ必要はありません。
しかし、子供を持つのであれば、
- ２人なら世帯年収６５０万円
- １人なら世帯年収５５０万円
が必要になります。
この条件をクリアすることが難しいようであれば、実家のサポートを得ることが子供を持つ一番の近道です。
それも無理であれば、ベビーシッターを雇って共働きをしたり、奨学金制度を活用しましょう。
無理に子供を持つ前に、まずは収入を上げることに努めましょう。
この記事が子供を持つことに悩んでいる方の役に立てば幸いです。